交換留学・派遣留学 留学先一覧
本学からの留学について

本学学生が海外の大学へ留学を希望する場合には、学則で認められた留学として協定校への留学、協議に基づく留学があります。
協定校への留学とは、本学と学生交換協定を結んでいる海外の大学に1年以内で留学できる制度で、「交換留学」と「派遣留学」があります。交換留学は、留学期間中も休学することなく本学に在籍し、本学に授業料を支払うことで留学先の授業料は免除され、宿舎の斡旋や留学中のサポートも受けることができます。派遣留学も本学に授業料を支払い、留学期間中も休学することなく本学に在籍する点においては同様ですが、留学先の授業料を負担する点で異なります。ただし、宿舎の斡旋や留学中のサポートについては、交換留学と同様に受けることができます。海外の大学では、原則、正規授業を受講することになりますが、授業の使用言語もさまざまです。非英語圏でも英語による授業受講できる大学もありますので、詳しくは下記の一覧を見るか、国際課又は海外留学相談室へお問い合わせください。
派遣学生の募集は、毎年春と秋の2回(5月および10月頃を予定)、国際課を通じて行われますので、学内の掲示や国際センターのHPなどで確認のうえ、出願してください。選考は、書類・語学力・人物に関する面接等によって行われ、派遣先大学からの入学許可をもって正式決定となります。なお、英語圏への留学および非英語圏で英語による授業を受講するためには、出願時にTOEFLまたはIELTSの一定のスコアが必要になりますので、希望者は早くから計画的な準備を心がけましょう。
募集要項についてはこちらからダウンロードしてください。
【協定校一覧】(大学名をクリックすると各協定校のホームページにジャンプします)
地域 | 交換留学 協定校(国・地域) | 授業言語 |
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アジア | ||
ビナス大学 |
英語 | |
ソウル市立大学校 |
英語 | |
中央大学校 |
英語 | |
金烏工科大学校 |
英語 | |
仁川大学校 |
英語 | |
漢陽大学校 |
英語 | |
チュラロンコン大学 |
英語 | |
タマサート大学 |
英語 | |
マヒドン大学 |
英語 | |
国立台湾師範大学 |
英語・中国語 | |
国立東華大学 |
英語・中国語 | |
国立清華大学 |
英語・中国語 | |
首都師範大学 |
中国語 | |
吉林大学 |
英語・中国語 | |
華南理工大学 |
英語・中国語 | |
華東政法大学 |
英語・中国語 | |
香港城市大学人文社会科学院 |
英語 | |
マラヤ大学 |
英語 | |
マレーシア国民大学 |
英語 | |
マレーシア工科大学 |
英語 | |
マレーシアプトラ大学 |
英語 | |
オセアニア | エディス・コーワン大学 |
英語 |
マッコーリー大学 |
英語 | |
ニューカッスル大学 |
英語 | |
北米 | ||
マーレイ州立大学 |
英語 | |
イースタン・ワシントン大学 |
英語 | |
ウィスコンシン大学グリーンベイ校 |
英語 | |
ニューヨーク州立大学オニオンタ校 |
英語 | |
ニューファンドランドメモリアル大学 |
英語 | |
セント・メアリーズ大学 |
英語 | |
レジャイナ大学 |
英語 | |
欧州 | ||
レスター大学 |
英語 | |
キール大学 |
英語 | |
ノーサンブリア大学 |
英語 | |
バンガー大学 |
英語 | |
アバディーン大学 |
英語 | |
ロンドン大学シティ校 ベイズビジネススクール |
英語 | |
西イングランド大学 |
英語 | |
ローマ大学トルヴェルガータ校 |
英語 | |
ウィーン大学 |
英語・ドイツ語 | |
ロッテルダム応用科学大学 |
英語 | |
ウメオ大学 |
英語 | |
アルカラ大学 |
英語 | |
ア・コルーニャ大学 |
英語 | |
バイロイト大学 |
英語・ドイツ語 | |
ハノーバー大学 |
英語・ドイツ語 | |
サバンチ大学 |
英語 | |
サウスイースタン・ノルウェー大学 |
英語 | |
オーブダ大学 |
英語 | |
ユバスキュラ大学 |
英語 | |
リール大学 |
フランス語・英語 | |
レンヌ第2大学 |
フランス語 | |
ヴロツワフ大学 |
英語 | |
ヴィリニュス大学 |
英語 | |
トムスク国立大学 |
英語 |
地域 | 派遣留学 協定校(国・地域) | 授業言語 |
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北米 | カリフォルニア大学リバーサイド校 |
英語 |
ボストン大学 |
英語 | |
欧州 | ロンドン大学アジア・アフリカ学院(SOAS) |
英語 |
【協議に基づく留学】
留学希望者自身が留学先の大学を選んで留学するものです。留学として認められるのは事前に各学部・系の教授会などが教育上有益であると認めた場合に限られます。


